警報・注意報が発令される基準とは？

台風や大雨による災害の発生が予想される場合、気象庁が発表するのが、各種の警報や注意報です。

警報や注意報は、雨量や風速など様々な気象要素が、一定の基準に達すると予想される地域に対して発表されます。

また、基準に達していなくても、地震など他の災害が要因で、通常とは異なる基準で特別に発表することもあります。

では、通常の基準というのは、全国津々浦々、同じ数値を使っているのでしょうか？

実は、都道府県はもちろん市町村によっても、基準となる数値は違うんです。

例えば、私の地元である大阪府内の市町村の大雨警報の基準値を比較すると

大阪市・・・・・15

堺市・・・・・・16

吹田市・・・・・22

岸和田市・・・・14

といった具合で、てんでバラバラの数字となっています。

なぜこんなにバラバラになっているのか？

まあ、ちょっと考えればわかる道理なんですが、地域によって同じ降水量や風速でも、災害の起きる確率が違うからです。

例えば、市内を河川が走っているという条件は同じでも、大きな河川が走っている地域よりも、小さい河川が細かく走っているような地域の方が、同じ降水量でも川の増水や氾濫のリスクは高いといえるでしょう。

土砂災害なども、地形や地盤の強度が違えば、土砂崩れなどのリスクにも差がでます。

ですから、そうした様々な地域の事情を考慮して、警報の基準値はここに違っているわけです。

いずれにしろ、警報や注意報は、そうした根拠に基づいて発表されるので、「これまで危険なことはなかった」とか「そんなに大したことはないだろう」と自分で勝手に判断せず、正式な情報に従って避難行動をしましょう。

防活しようぜ！